2010年1月 2日アーカイブ

昨年末の、中国の新快報によると、2009年の中国国内における「IELTS」試験の受験者は30万人を突破したそうだ。前年比で、15％以上増加しているという。
IELTSはケンブリッジ大学など主としてイギリスの大学への留学の際に語学力の基準として用いられる英語検定試験。日本でもブリティッシュ・カウンシルというところが窓口となっている（僕も受験経験がある）。アメリカの大学でもTOEFL試験と並んで評価の対象となるところが多い。

中国における受験者のうち６割は学生で、海外での修士号取得を希望しての受験だそうだ。イギリスやアメリカへの留学をすることで、いい就職、高収入につなげようという試みである。経済が発展する中で、富裕層のご子息を中心に今後とも受験者が増えていることであろう。

これにとばっちりを受けそうなのが日本の留学希望者たちである。ただでさえもTOEFLのiBTテスト導入で日本の平均点はますます悪くなりそうな気配なのに、アジアからの留学生枠を中国にどんどん採られてしまうことになりかねない。経済的な成長の有無が背景にあるとはいえ、日本の英語教育をもう少し見直す時期になりつつあるのではないか？

文部科学省、中教審、こういった事態をどのように考えているのか？教育は未来の国民を育てる重要な過程。それがおろそかになるようでは、日本に将来はない。