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2008年9月アーカイブ

一生懸命に勉強して資格を取得できたら、次に待っているのは仕事探しです。全国の医療機関などで、正規の事務員として働いている人は20万人以上いるといわれています。派遣社員やパートタイマー、アルバイトを入れると、その数は数え切れません。一日も早く仕事を見つけるように、努力をしましょう。

一般的に仕事を探すには、次のようなところを頼るといいでしょう。
 ① 講座を受講していたスクール
 ② 求人情報を自分で探す

さらに、自分で医療機関のホームページを1つ1つあたったり、実際にいま医療事務の仕事についている友人に紹介してもらうといった方法で仕事を探すということも考えられます。

いずれにしても、仕事につなげてこその資格です。しっかりと就職活動をして、就職・収入へとつなげましょう。


 

さて、医療事務に関する資格を取得するには、試験に合格するための勉強をしなければなりません。医療事務に限らず、資格試験の勉強方法としては、一般的に次の3つの手法が挙げられます。

 ① 通学講座を受講して勉強する
 ② 通信講座を受講して勉強する
 ③ 参考書などを用いて独学で勉強する

それぞれの勉強法には一長一短があります。だからこそ、自分にあった方法を選ぶようにすることがもっとも大切です。「資格試験の合格」という最大の目標に、もっとも適した方法を選ぶようにしましょう。

 

医療事務には実施団体ごとにたくさんの資格・検定試験があります。

どの資格を選んだとしても、取得した知識や技能が無駄になることはありません。ただ、特に決め手がない人は、次の『医療事務の6大資格』に挑戦してみるといいでしょう。
 ① 医療事務技能審査
 ② 診療報酬請求事務能力認定試験
 ③ 医療秘書技能検定
 ④ 医療事務管理士
 ⑤ 医事コンピュータ技能検定
 ⑥ 保険請求事務技能検定

これらの資格は次のような特徴を有しているために、他と比べて特にお勧めといえるものです。
 「受験者数が多く、比較的有名な資格試験である」
 「特に受験資格がなくても挑戦できる途がある」
 「合格後の就職斡旋体制がしっかりとしている」
 「1年に数回チャレンジできるチャンスがある」
 「全国各地で資格試験を受験することが可能である」
 「合格率がそれほど低くなく、努力が報われる試験である」

このように、『医療事務の6大資格』は、医療事務の初心者でも手軽に挑戦できるものばかりです。しっかりと勉強をして、一日でも早く資格を手にできるようがんばってください。

 

昨日の続きです。

実際に医療事務の仕事をはじめようとする場合、具体的にどのようにすればいいのでしょうか。

まず、自分で病院にいきなり履歴書を持ち込んで売り込みに行っても、なかなか相手にしてくれません。病院は毎日のようにたくさんの患者さんたちが詰め掛けているところなので、アポイントメントもなしに突然押しかけても、相手にしてくれないのは当然のことです。

また、定期的な採用を行っているわけではありませんし、転職情報誌などを見ても、医療事務関係の求人はそれほど多いわけではありません。人材派遣業を行っている企業においても、医療事務スペシャリストとしての派遣を扱っているところはそれほど多くありません。

さらに、たとえ求人の応募を見つけたとしても、知識も経験もまったくないような新人さんを、そう簡単に採用してくれるわけではないことは、皆さんでも容易に想像できるかと思います。

そこで、現実的に医療事務のスペシャリストとして仕事をはじめるには、「医療事務の資格をとること」がもっとも近道といえます。医療業界についての知識を身に付けるとともに、業界関連の情報も仕入れることができるからです。

もちろん、医者や看護婦と違い、資格などなくても医療事務の仕事を行っている人もいます。ただ、現実的には「資格=就職=収入」という図式が出来上がりつつあります。病院側も専門の学校を卒業するか、資格試験に合格するなどして、即戦力として働ける人を優先的に採用するという傾向が見受けられます。

 

皆さんは、今までに病院や歯科医院にかかったことが、少なくとも一回や二回ぐらいはありますよね。その時に、かかった診療費・治療費の全額を支払ったでわけではないでしょう。

現在の日本では「国民皆保険」といって、すべての国民がいずれかの医療保険に加入することになっています。病院や歯科医院にかかったときには、その証明書ともいうべき健康保険証を提示することになっています。これにより、かかった診療費の最高でも3割の負担で、診察してもらえるようになります。

一方、病院や医院の立場からすると、患者さんからは診察料の全額をもらえないということになります。そこで、患者さんから頂けない診療費分を、どこかに請求しなければいけないということになります。具体的には、患者さんが加入している保険者(医療保険を営んでいる者)に対して、残額を請求することになります。その請求をしていくのが、医療事務の重要な仕事内容の一つです。

医療事務の中核はこの診療費の請求事務ですが、これに限らず実際には幅広い仕事をしています。たとえば、患者さんから頂いたお金を整理する会計業務や、患者さんの応対・予約の受付を行う窓口担当業務、カルテや備品の管理などの関連業務など、さまざまです。つまり、「医療事務」というのは、病院や歯科医院で行っている業務のうち、医者や看護婦が行っている治療行為以外の業務を広く含むものです。

少子・高齢化社会が進む中、医療にかかわる仕事というのは今後とも広がっていくものと予想され、それに伴って医療事務に携わる人々の活躍できる範囲がますます広がっていくものと思われます。現代社会では医療事務は需要が高く、人気の仕事となっています。

 

昨日述べたように、今後さらに注目を浴びるであろう「努力型」の資格ですが、努力をすれば誰でも合格することのできるものが多いのです。法律について何も勉強したことのない人でも、行政書士試験や社会保険労務士試験に合格することはできますし、パソコンをさわったことのない人でも、基本情報技術者試験の勉強をすることができます。

ただ、やはり3ヶ月から1年程度の継続した勉強をしなければ合格することができませんし、ある程度の暗記も必要とされます。企業はその努力を評価してくれるのですから、皆さんも怠けずに試験まできっちりと勉強するようにしてほしいと思います。

 

ここ10年ぐらい、各企業から注目を浴びてきているのが「努力型」の資格です。これらは、どのような職場を目指す場合にも役立つ資格です。

これらの資格は、自分がその分野における専門的知識を有することを示すだけではなく、「自分がある一つの目標を定めて計画的に努力をし、最終的に成功を収めることができる」ということを企業にアピールできる資格です。即ち、これらの資格は一定程度の努力をしないと合格することのできない資格であるということが社会的に広く知られており、合格者は、自分はその努力を継続的に責任をもってできることをアピールできるのです。

学生にとっては、自分の就職を希望する企業(当該資格に関連する企業に限らない)に対して、責任をもって仕事を遂行することができることを示すことができます。また、社会人にとっては、自分にある程度大きなプランを任せていただいてもしっかりとそれをやり遂げることができることを会社に対してアピールすることができますので、昇進などに考慮する企業も多いようです。また、最近はこれらの資格に対して、企業が一定の手当を出すことも最近では多くなってきています。

具体例としては、宅地建物取引主任者、行政書士、旅行業務取扱管理者(総合・国内)、社会保険労務士、中小企業診断士、通関士、FP技能士、基本情報技術者等があります。

 

資格試験の分類といえば、国家資格・公的資格・民間資格であるとどこの本にも書いてあります。しかし、以前にも述べたように、これらの分類は絶対的なものではありません。

そこで、もう少し現代社会の状況、企業のニーズに合致した分類方法があるのではないかということで、私自身が考え出したのが、以下の分類です。

① 一般知識・社会常識の有無を評価する資格
(例)実用英語技能検定、日本漢字能力検定、秘書技能検定、ビジネス実務法務検定、簿記検定、各種ワープロ検定、カラーコーディネーター検定等

② 特殊・専門技術の有無を評価する資格
(例)司法試験、公認会計士、税理士、不動産鑑定士、技術士、建築士、医師、技能士、高度情報処理技術者、各種語学検定(1級)

①は実務と直接結びつくわけではありませんし、必ずしも有資格者が無資格者に比べて優れているということを意味するわけではありません。社会常識があることに越したことはありませんが、そういった意味で、上位の級でなければ、自分で思っているほど企業からは評価されないというのが現実です。

②の資格を有していることは非常に大きなアピールになります。いわゆる即戦力として企業の側からは引っ張りだこになりますし、企業の中にいなくても、独立開業することができる資格が多いからです。ただ、一般的にこの分類の資格は取得することが難しいことが多いのです。試験の難易度が非常に高かったり、合格率が低い試験が多かったりして、敬遠されやすいからです。

どちらも一長一短的な性格があります。

 

現在日本に資格といわれるものは、細かいものも含めると3000種類以上あるといわれています。これらのうち、「自分はどれをとればいいのだろうか」という質問を受けることがよくあります。そこでまず、日本の資格試験を大きく分類した上で考えてみることにしましょう。

資格試験を分類する際には、「国家資格」(法律に基づいて、国が実施している資格)、「公的資格」(国家資格ではないが、社会一般的に普及しており、官公庁などが認定・後援しているもの)、「民間資格」(民間の団体が勝手に資格を作ったもの)の3つに分けるのが一般的です。こうしてみると、国家資格は有益であって、民間資格は取っても意味がないように思えますが、現実的にはそうでもありません。

国家試験の中にも合格率が99.8%といったものもあります。こういった受ければ誰でも合格できるものであり、さほどアピールにはなりません。これに対して、民間資格の中でもTOEICやホームヘルパーのように、実用的で世間から評価されているものも少なくありません。

ということで、この分類がすべてではないということはよく理解しておきましょう。

 

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