先月お話した新しいご当地検定「多賀城市・七ヶ浜町わがるすかぁ？検定」の試験結果が届きました。
無事50点満点中48点で合格することができました。第１回試験だっただけによかったです。ご当地検定は難しいというのが一般論ですが、あまり土地勘のないところの試験に合格できて何よりです。
なお、合格カードをいただきました。また、４月に合格者を対象にした交流会にもお誘いいただきました。町おこしも含めて、今後にも期待したいですね。
私は、次に向けて何か挑戦してみたいと思います。
三修社から出版して好評いただいている「公務員 福祉職・心理職の合格知識」の第３版を出版しました。今回は法改正などの対応と新しい問題の追加を各科目とも行いました。
本書は、福祉職公務員・心理職公務員の対策本としては数少ないものです。過去の出題問題の中から再度出題が予想されるものを厳選し、問題集としています。
福祉職公務員、心理職公務員を受験予定の人、ぜひともご活用ください。
昨日発売の「東京スポーツ」（いわゆる東スポ）の平成21年３月17日号に取材記事が掲載されました。
「モーレツ！資格教室」のコーナーです。
「あなたも家電芸人」として、家電に関するうんちくを語れるような資格・検定試験を紹介けしました。特に家電製品アドバイザー・家電製品エンジニア・家電王検定などについてコメントしています。
お勧めの理由については、ぜひ本紙でご覧ください。
家電に興味のある方、土田晃之や細川茂樹に負けないうんちくが語れる方、家電で女性にもてたい方、受験される際に参考にしてみてください。
帰宅したら、以前に資料を申請していた「新しい学士への途」の平成22年度版が家に届いた。これは大学評価・学位授与機構による学位申請をするための資料である。
本日現在、私はこの制度を利用して、経営学士・法学士・経済学士を申請し、みごと審査を通った経歴がある。つまり、実際に大学で取得した工学士と合わせて、現在４学士を取得していることになる。資格王というより、学士王も狙えかねない状況だ。
平成22年度春の申請受付（４月）で、商学士を申請予定である。私自身、大学で商学部の講師をやっているにもかかわらず、商学士を持っていないというのはなんとなくおかしいとおもっていたので（経営学士はあるわけではあるが）、今回は会計学の論文で申請予定である。
うまくいけば、秋には５つめの学士を取得できる予定である。秋には、教育学士か理学士にも挑戦しようかな？
いずれにしても、資格・検定試験のブームは景気と同様に、非常に盛んになる時期と、そうでない時期を歴史的にも繰り返してきた。資格試験や検定試験を専門的に評論する日本でも数少ないコンサルタントである私としても、資格・検定ブームがなくなることは残念だ。しかし、次のブームを期待しつつ、どのような評価がなされるかを先取りして、今後ともさまざまな事業展開をしていきたい。
誤解のないようにあえて書いておくが、2010年を契機に資格をとっても意味のない社会がやってくるというわけではない。「何の目的で資格を取得しようと思ったのか？」「合格後にどのようにその資格を生かすのか」ということがより重要な時期がやってくるのである、ということがいいたいのだ。「大量資格時代」から「資格厳選時代」への移動はもう始まっているのかもしれない。
昨日は、資格・検定ブームが終わろうとしていることについて書いた。確かに乱立する多数の検定試験について、今後は規制が加えられる可能性があるといえよう。
この点、文部科学省が2008年10月に公表した検定試験のガイドラインが注目に値する。これは、以前に別に記事でも書いたように、中央教育審議会の答申で指摘されたことを受けてのことだが、「いい検定試験」と「そうでない検定試験」の線引きが行われる時代が2010年代にやってくるであろう。これにより、世の中が一定の資格・検定試験のみを大きく評価する方向に働けば、それ以外の検定試験の多くがつぶれる危険性が大きい。また、つぶれなかったとしても、社会的な評価が与えられない資格・検定試験を受験する国民は少なくなるであろう。
日本漢字検定協会の問題があって以来、資格や検定試験を正しく評価する第三者機関の必要性が高くなっているといえる。何を信頼していいのか、この点を専門家としてこれからも提唱していきたい。
昨日に引き続き「資格・検定試験のブーム」について語ることにする。
毎年200近くの新しい資格・検定が誕生するとと昨日書いたが、新しい資格・検定試験は今の時代を映す鏡といえよう。
新しい資格試験というのは、ニーズがあるからこそ誕生するのである。人々の生活が個別化し、個人の興味ある分野もわかれればわかれるほど、多数の資格・検定試験が誕生するのである。
また、新しい検定試験を作るためにかかるコストが10年前に比べて格段に安くなったことも、資格・検定試験が増える一つのきっかけとなっているであろう。
これまでも、資格・検定ブームというのは何度かあったことについてはこのサイトの過去の記事をご欄頂きたい。まさにいまは第四次資格・検定試験ブームの真っ只中といえよう。
しかし、時代は変わりつつあるのである。2010年が資格・検定試験ブームの最後の年になる可能性が大といえよう。
以前にも書いたが、現在は「資格・検定試験のブーム」である。
毎年200近くの新しい資格・検定が誕生すると同時に、80程度のものが廃止されているのが現状といえよう。その点で、資格・検定試験の戦国時代ということもできるであろう。
なにも廃止されるのは無名で人数の集まらなかった検定試験ばかりではない。たとえば、1999年以来10年間も人気を保ってきた「時刻表検定」も2009年をもって終了となった（第１回の１級合格者である私もこれは悲しい）。また、大阪商工会議所が後援していたいわゆる「段取り検定（ＰＷＡ検定）」も2009年12月の試験をもって廃止された。大きなバックボーンがあっても、一定の受験者数が確保できていても、試験が廃止されることはあるのである。
ただ、資格・検定試験が廃止されても、合格した実績が消えるわけではない（もしそうであれば、僕の受験してきた資格試験のうち20近くがもうすでに無効ということになる）。いずれ社会から忘れられていくのかもしれないが、合格した実績は永久に受験生のものである。受験生が「受けた意味がなくなった」というような資格運営だけで、実施団体が絶対にしてはならないことであろう。
昨年来、事業仕分けがマスコミでも大きく取り上げられているが、先日「仕分け対象候補の50法人」を行政刷新担当相が公表した。
この公表された法人の中には資格試験や検定試験を実施しているものも少なくない。たとえば、「日本情報処理開発協会」は情報処理の国家試験を行っているところとして有名だし、「日本データ通信協会」は工事担任者などの国家試験を実施手いる。
検定試験の実施だけでは少なくとも黒字になっているはずである。それなりの受験者数もいる試験だし、受験料収入だけでもかなり浮いているはずである。
しかし、その黒字がどこに消えているのか、そもそも黒字事業があるのに税金を使う必要があるのか、といった点は私も疑問を感じるところである。事業仕分けでは、資格試験事業の行方等についてもじっくりと注目して見ていきたいものである。
三修社から出版して好評いただいている「公立保育士の合格知識問題集」の３訂版を出版しました。今回は児童福祉法などの法改正への対応と、新しい問題の追加を各科目とも行いました。
全３冊セットで、今回出版したのは以下の科目です。
・「知能編」（教養科目の文章理解・判断推理・数的推理・資料解釈）
・「知識編」（教養科目の人文科学・自然科学・社会科学）
・「専門編」（保育士採用試験で出題される専門科目）
平成22年１月に出題された「子ども子育てビジョン」まで対応済です。採用試験に挑戦する方、よろしかった書店でどうぞ。
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